トップページ > 年収実態 > 商社勤務
商社(というか総合商社）はテレビ局と並んで毎年必ず就職人気ランキングの
上位に来ている人気の就職先ですよね。
年収のほうをみても三菱商事の1334万円を筆頭に三井物産1299万円、住友
商事1290万円といった財閥系を筆頭に伊藤忠や丸紅といった面々が軒並み
1000万円を超える平均年収を誇っていますから、高給取りといえます。
ただし、気をつけたいのは商社といっても5大商社といわれる総合商社と扱う
品物が決まっている専門商社との間には大きな差があり、専門商社のなか
でも勝ち組、負け組があるので、「商社=高年収」という安易な考えは方をする
のは間違いだということです。
商社の場合、給与体系が成果主義になっているケースがほとんどであるため
扱う品物の市場価値や業績によってかなりの変動があり、年収にもそれが響く
のがメリットであり、デメリットといえるかもしれません。
それを如実に表しているのは、ここ数年の中国特需ですが多くの商社はこの
中国特需と連動して過去最高といわれる業績をあげているわけですがそれまで
はかなりの間、冬の時代といわれている期間があったわけです。
もちろんこの先も中国特需が終われば、ふたたび冬の時代に舞い戻ることも
あるので、常に「お金を生むもの」のリサーチをしていかなくてはいけません。
総合商社の場合、初任給は20万前後と低いですが、30代に差し掛かるとき
には1000万の大台に乗り、部長クラスになると2000万円という年収も夢では
ありません。
ただ、どうしても自分が配属された部門の業績に給与が反映されるので不況
産業の担当になるといつまでも年収があがらないといった問題にぶち当たること
があります。
また、商社マンの魅力のひとつとして「海外駐在員として働く」ということがあると
思いますが、アメリカやヨーロッパなどの先進国で働けることは珍しいほうであり、
ほとんどの場合、東南アジアやアフリカなどの未開発の後進国を開拓しにいく
ということが多くなるのが総合商社の実情でしょう。
ただ、物価の安い国に赴任することで、会社から支給される海外手当だけで、
暮らすことができると、本来の基本給を全額貯蓄に回すということもできること
もあり、お金が貯まるというケースはよくあります。